客足の鈍化や設備構想の挫折に加え、施設を直撃したのが運営母体周辺のガバナンスを巡る問題だ。関係各社への取材報道によれば、テーマパークの運営を統括するグループ企業を巡り、外部環境での法的手続きやネガティブな報道が相次いでいた。
運営側は休業の理由として「施設のリニューアル」を掲げる一方で、一部のメディアに対しては「関連グループ企業を巡る風説や風評被害によって事業運営に甚大な影響が出た」旨の主張を展開している。企業ブランドの棄損が金融機関との関係や取引先との協業に影を落とし、資金調達やパークの維持管理コストの捻出を困難にした構図が浮かび上がる。
10万坪もの広大な山林と多数の木造建築群を維持するには、来場者の有無にかかわらず毎月莫大な固定費が発生する。風評によって外部からの支援や協賛が細る中、夏休みの繁忙期に向けた運営スタッフの確保や仕入れの決済が立ち行かなくなったことが、突然の休業決断の引き金になった可能性は極めて高い。
